【ピーターの法則】組織が無能人間で埋め尽くされる理由と対策

ピーターの法則は、組織において無能な人間で埋め尽くされる危険性を示しています。この記事では、組織の人間が無能化しないための対応方法を紹介しています。

目次
1. ピーターの法則
2. 対応方法
3. まとめ

ピーターの法則

ピーターの法則とは

ピーターの法則とは、「組織における人間の労働に関する法則」です。

能力主義の組織では、人間は能力の極限まで出世する。

・無能な人間は、そのままの無能な地位に落ち着く。

・有能な人間は、極限まで出世して、無能な地位に落ち着く。

結果として、

・各階層は、無能な人間で埋め尽くされる。

・組織の仕事は、まだ出世の余地のある人間によって遂行される。

1969年、米国の教育学者であるローレンス・J・ピーター氏が著書『 THE PETER PRINCIPLE』で提唱しました。

「能力主義の組織」の危険性

ピーターの法則は、「能力主義の組織では、無能な人間で埋め尽くされる危険性がある」ことを示しています。

では、能力主義とはどういうものかを簡単に確認しましょう。

能力主義とは・・・

・人物重視、経験、持っているスキルなどで、給与や待遇が決められる。

・成果での評価が低く、成果が出なくても降格することは少ない。

日本では多くの企業が人事考課基準として能力主義を採用しており、能力主義を前提としているピーターの法則に当てはまりやすいです。

能力主義とは別に、成果主義というものがあります。

成果主義とは・・・

・個人の成果で、給与や待遇が決められる。

欧米諸国では成果主義が中心になっています。

では、「能力主義の組織では、無能な人間で埋め尽くされる」という危険性に、どのように対応していけば良いのでしょうか。対応方法を見ていきましょう。

対応方法

「能力主義の組織では、無能な人間で埋め尽くされる」という危険性の対応方法を「やらないこと」と「やること」で確認していきましょう。

やらないこと

勤続年数で昇進を判断しない

昇進後のポジションの役割というのは、現在のポジションの役割とは異なってきます。勤続年数というのは、昇進後のポジションで能力があると判断できる材料ではありません。

思い込みで昇進を判断しない

「○○だから、昇進してもできるだろう」といった思い込みは、昇進後のポジションで能力があると判断できる材料にはなりません。

個々の上司で昇進の判断をさせない

上司の好き嫌い、思惑で判断してしまう可能性があります。

やること

昇進を判断する前にトレーニングさせる

昇進を判断する前に、昇進後のポジションの業務をトレーニングさせることが必要です。

トレーニングの成果は、昇進後のポジションで能力があると判断できる材料になります。トレーニングの成果によって、能力の有無を組織と本人が把握することができます。

昇進ではなく昇給にする

現在のポジションで成果を出している人は、昇進ではなく昇給にすることも大切です。

昇進させたことで無能になる危険性を防ぐことができます。本人の能力に対して、本人の不満の解消として、昇給で対応することが必要になります。

降格させる

成果を出していない無能になっている人を降格させることも重要です。降格させなければ、ピーターの法則が示すように、無能な人間で埋め尽くされてしまいます。

雇用形態を柔軟にする

契約社員の採用は、雇用形態を柔軟にするための一つの方法になります。無能になっていれば、契約を更新しないという選択ができます。その分、報酬で不満を解消させることが必要です。

経営者自身が有能であるといえる成果を残す

経営者自身が有能であるといえる成果を出すことが必要です。経営者が無能であると判断されれば、従業員も無能化してしまいます。

このような方法で、無能な人間で埋め尽くされる危険性に対応していきましょう。

まとめ

■ピーターの法則

・ピーターの法則とは、「組織における人間の労働に関する法則」です。

「能力主義の組織では、人間は能力の極限まで出世する。
・無能な人間は、そのままの無能な地位に落ち着く。
・有能な人間は、極限まで出世して、無能な地位に落ち着く。
結果として、
・各階層は、無能な人間で埋め尽くされる。
・組織の仕事は、まだ出世の余地のある人間によって遂行される。」

・ピーターの法則は、「能力主義の組織では、無能な人間で埋め尽くされる危険性がある」ことを示しています。

■対応方法 

--- やらないこと ---

・勤続年数で昇進を判断しない

・思い込みで昇進を判断しない

・個々の上司で昇進の判断をさせない

--- やること ---

・昇進を判断する前にトレーニングさせる

・昇進ではなく昇給にする

・降格させる

・雇用形態を柔軟にする

・経営者自身が有能であるといえる成果を残す